CO2排出規制に関する疑惑

あるものは使う。再生可能エネルギーや新型原発が研究されてこなかったのも、油田やガス田が続々発見される、ウラン鉱が広く分布していて、ウランの値段が安いなどの経済的な理由でしょう。

今、再生可能エネルギーが着目されているのは、技術的な筋の良さではなく、皆が「再生可能がよい」と思っているので、大きな市場が生まれそうだという産業的な価値だと思います。それでは、方向性を見誤ります。再生可能エネルギーに注目しているのは、ドイツと日本だけで、他の国は結構冷静なように思います。

ある意味、放射能の害を叫んでビジネスをするECRR のバズビーらのような、うさんくささがあります。

2012年12月13日木曜日: 原発議論の課題と放射能の害

上記にも書きましたが、放射能の恐怖を語るひとが良く引用しているECRRのデータはねつ造に近いモノが有り、データの出元はしっかり確認するクセをつけたいものです。

ないよりはマシとはいえ、太陽光発電でまかなえるのは、3％程らしく、再生可能エネルギーをメインにするというのは大変なことです。これらは、以下に書きました。。

2012年12月12日水曜日: 脱原発の起こす本当の問題: とうとうピークオイル問題が起きる

2013年1月6日日曜日: 地震帯と人口密集帯の一致、人類の繁栄

アル・ゴアの疑惑）
地球温暖化を提唱した、アル・ゴアは大儲けしています。アル・ゴアは儲けた金で、ナッシュビルの邸宅のガス代も含めての光熱費で、年約３万ドル(240万円)、温水プールもあります。。http://nueq.exblog.jp/15980130/

上記リンクから抜粋すると、


1. アル・ゴアは、カナダにあるウラン鉱山のオーナー 
2. アル・ゴアはウラン精錬企業のオーナー 
3. アル・ゴアはＣＯ２排出権取引の投機ファンド会社のオーナー 
4. 「 不都合な真実 」は、ゴーストライターの作 
5. アル・ゴアの長女：カレナ・ゴアは、このクーン・ローブの経営者ジェイコブ・シフの曾孫アンドルー・シフと、結婚。 アル・ゴアの環境保護の「自己宣伝」＝ノーベル賞を「買い取った工作資金」、そして環境保護ギャンブル投機会社の経営資金も、クーン・ローブから出ている。 
6. アル・ゴア一族は石油会社のオーナでもある 
7. アル・ゴアの「 不都合な真実 」は、原子力発電のセールスキャンペーンのビッグアドバルーンだった。そしてノーベル平和賞は、２０００年の大統領選挙で資金を使い果たした上にブッシュのインチキ選挙で大統領になり損ねたアル・ゴアへの償いでもあったのだろう。 
8. 地球温暖化問題は、１９８７年頃から、オゾン層の問題と共に喧伝されるようになり、１９９２年のリオデジャネイロ：地球サミットに向けてボルテージを上げて行く。１９８７年は太陽の黒点活動第２２サイクルの起点となるボトム地点 
9. フロンが標的にされたのは８０年代当時、向かうところ敵なしの日本の白物家電を標的にする為である。 

４番目の邸宅にも太陽光発電はないみたい。http://bit.ly/PTPNzG

『２０１０年にアメリカで４番目の邸宅を約９００万ドル（約９億円）でカリフォルニア州モンテシートのオーシャン・ビューに購入した』と、ロサンジェルス・タイムスが報じています。

なお、ナッシュビルのお宅は、太陽光発電パネル等は付けたらしい。

追加調査）
上記はどれもあまりにゴアをぼろぼろに書いているので、ググッて裏を取ってみましたが、ますます疑いが増えるばかり。。

まず、

アル・ゴア 『不都合な真実』にある３５の科学的間違い：　http://youtu.be/P2w33s0Ke9Y　
「不都合な真実」の内容を片っ端から否定しています。グリーンランドと南極の氷がとけると海面が6m上昇するといっているのに、現時点で大分とけたのに6cmしか上昇していないとか。海面ぎりぎりにあるオーストラリアの木が水没しないのをみて、環境活動家がその木を切ったとか。。以下にビデオを埋め込む。




次は、wiki http://bit.ly/Pr6twb
「英紙デイリーテレグラフによると自身のベンチャーキャピタルの二酸化炭素取引市場や太陽光発電、電気自動車、スマートグリッドなどの環境市場の出資により資産が以前の120万ポンドから6000万ポンドとなり世界初の環境長者になったと報道した。」また、ここには、「連邦政府によるコンピューター教育研究センターの設立を要求する法案を提出していた。ゴアの政策のおかげでインターネットの発展は大いに促進された。しかし、2000年の大統領選において、これを自画自賛して「私がインターネットを創った」と発言したことが、自己を過大評価しているとしてブッシュ陣営によるネガティブキャンペーンの材料にされ、敗退の原因の一つになったとみられている。」とか、批判的です。

本来力は別なところに注ぐべき）
http://bit.ly/Pr73tD　に、「私達には簡単に解決出来るはずの地球上の問題が無数にあります。HIV、下痢、マラリアといった病気を予防すれば年間1500万人の命が救われます。世界の半分以上の人が栄養不足に苦しんでいます。8億人が基礎教育を欠いており、10億人が綺麗な水を得られずにいます。」とあり、それをやらずに、誰も死なない地球温暖化対策をやって、さらに、ゴアが上記のように、環境成金になるのは、やはり、非常に胡散臭いと思います。結局、再生可能エネルギーブームは、金余りの先進国の市場創造に過ぎない可能性があります。

そして今、環境活動をしている人に、人文系の人が多く、技術者・科学者が少ないように思えるのも、うさんくささを感じます。

結局、石油枯渇によりビジネスが終焉する石油メジャーたちが、石油枯渇を先延ばしにしたいので、コストのかかる再生可能エネルギーを導入して、石油価格をつり上げて、長い期間有利にビジネスをしたいという思惑もあるのかもしれません。
結局、安易に信じる人間が貧乏くじをひくだけだと思います。

米国は） 
石炭火力発電が主力の米国は京都議定書は批准していなかった。それは実現不可能とされらしいが、此処に来てシュールガスが実用化され、其のため液化天然ガスの価格が暴落し石炭より安くなってしまったため，米国の火力発電所が次々とLNGに転換しつつある。其の結果、現時点で米国のCO2排出量が京都議定書の水準を満たす結果となった。ということです。

ドイツは）

http://bit.ly/Znz7bE　によると、ドイツの再生可能エネルギーは2011年で10%程度だったようですが、総エネルギー消費量が減ったので、2012年の1-3 4半期の暫定値で、再生可能エネルギーの比率が25%になったようです。

また、http://akiotaka.exblog.jp/10249564　（以下に図を引用します）をみると、ドイツのエネルギー消費は、日本のほぼ半分。北欧はさらに小さいはずです。米国は先に述べたように石炭火力から、水素を多く含むシュールガスに転換したので、CO2排出量はかなり減っていると思われます。

ドイツと日本を比較すると、http://bit.ly/UtrbDF　のように国土面積はほぼ同じですが、森林面積つまり山は圧倒的にドイツが少なく、また、人口も2/3です。なので、ドイツの再生可能エネルギーの普及率を単純に比較するのはかなり無理があります。


地球温暖化議論のよりどころ）
科学的な議論よりも、恐怖をあおるばかりの本が多いので、まともに科学的な考察をしているものを見付けるのが大変である。

IPCCのレポートがよりどころらしいが、温暖化議論をしているひとには、科学者として信用できそうな根拠をもった発言をする人が少なく、的外れな議論をする人が多いように思う。

IPCCのレポートは基本的にそうした全ての前提に検証が客観的に重ねられていて，新たに検証すべき別の仮説やデータなどは今のところ出ていないとのこと。

• 第4次IPCC報告書原文：http://bit.ly/QlgITP
• IPCC　Wikipedia: http://bit.ly/QlgtIc
• 地球温暖化の予測は「正しい」か　http://amzn.to/VKNfVr　
• 一般に見られる温暖化理論への疑問（懐疑論）に対する反論:「地球温暖化懐疑論批判」http://www.ir3s.u-tokyo.ac.jp/sosho 、全文pdfで入手できるらしい。

今後、調査してまとめたい。